北米トヨタ、自宅充電時にCO2排出量が少ない時間を特定できる情報提供サービス

トヨタ・モーター・ノース・アメリカ（北米トヨタ、本社：米国テキサス州プレイノ）は1月11日、米国の非営利団体ワットタイム（本部：カリフォルニア州オークランド）と提携し、トヨタとレクサスのバッテリー電気自動車（BEV）およびプラグインハイブリッド車（PHV）など対象車を保有する顧客に対し、自宅での充電時に二酸化炭素（CO2）排出量を削減できる理想的な充電時間の特定を可能にする情報を提供すると発表した。

ワットタイムは、カリフォルニア大学バークレー校の研究者によって2014年に設立された非営利団体。風力や太陽光などの再生可能エネルギーによって発電所が稼働するタイミングを捉えて電力を使用することで、CO2排出量を最小にするため、送電網から電気を引き出す最適な時間を予測する技術を開発している。ワットタイムの開発する技術の活用により、顧客はより多くの情報に基づいた充電時間の決定を行うことができ、CO2排出量の削減に貢献することが可能になるとしている。

北米トヨタのコネクテッド・テクノロジー担当グループ・バイスプレジデントであるスティーブ・バスラ氏は「トヨタとレクサスのアプリにワットタイムのデータを統合することにより、環境負荷低減に役立つ充電時間を簡単かつ分かりやすく顧客に提供することが可能だ」「これにより顧客の電動車両の所有体験が向上すると確信している」と述べた。

トヨタグループは、米国において燃料電池に関する取り組みを進めている。2022年8月に、米国のトヨタ・リサーチ・インスティテュートはノースウェスタン大学と高効率な燃料電池の開発に向けた提携を発表した（2022年8月25日記事参照）ほか、北米トヨタは米国国立再生可能エネルギー研究所とメガワット級の燃料電池システムの開発に向けた提携を発表した（2022年8月26日記事参照）。また、同年9月には、米国トラックメーカーのケンワースとロサンゼルス港などで燃料電池トラックの実証事業を行った（2022年9月26日記事参照）ほか、同年12月には、米国送電会社のオンコーと電気自動車（EV）の電力を電力網に供給する実証事業での提携を発表した（2022年12月19日記事参照）。

（沖本憲司）