IMFの世界経済成長率見通し、新型コロナウイルス感染症の影響で大恐慌以来の悪化に

IMFは4月14日発表の「世界経済見通し（英語、日本語）」で、2020年の世界経済の成長率（実質GDP伸び率）をマイナス3.0％とし、1月の見通し（2020年1月21日記事参照）から6.3ポイントの大幅な下方修正をした（表参照）。世界金融危機の影響を受けた2009年（マイナス0.1％）を超え、「（1930年代の）大恐慌以来の経済悪化」となる可能性が高いと評した。

経済規模別に経済成長をみると、先進国（マイナス6.1％）、新興・途上国（マイナス1.0％）ともにマイナスとなる見通しだ。2009年の先進国（マイナス3.3％）はマイナス成長に陥ったものの、新興・途上国（プラス2.8％）はプラス成長を維持していた。2020年の先進国は、イタリア（マイナス9.1％）やスペイン（マイナス8.0％）の落ち込みが大きい。米国もマイナス5.9％となる。新興・途上国は、アジア新興・途上国（プラス1.0％）がプラス成長を維持する見通し。新型コロナウイルス感染症の影響を真っ先に受けた中国（プラス1.2％）はプラス成長となる。ただ、第2四半期以降の急激な経済回復や財政支援があったとしても、プラス1％台にとどまる。

上記のIMFの基本シナリオは、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）が2020年後半には終息し、封じ込めへ措置が徐々に解除されるといった前提に基づいている。経済活動の正常化に伴い、2021年の世界経済成長率はプラス5.8％と、2020年（マイナス3.0％）から反転する。

しかし、見通しリスクは下向きであると指摘。新型コロナウイルス感染症のパンデミックの見通しが現時点では不透明だとし、より厳しいシナリオについても言及した。パンデミックならびに封じ込め措置が長期化し、さらに2021年に新たなパンデミックが起きるという最も厳しいシナリオの場合、2021年の世界の実質GDPは基本シナリオよりも8%縮小すると試算した。

（朝倉啓介）