拡大するオーガニック食品市場、ジェトロがBIOFACH2022でジャパンパビリオンをリアル出展

ドイツ南部バイエルン州ニュルンベルクで7月26～29日、世界最大級のオーガニック食品見本市「ビオファ（BIOFACH）2022」が開催された。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、当初予定していた2月の開催が延期されたため、初の夏の開催となったが、94カ国から2,276社が出展、137カ国から2万4,000人超が来場した。2021年は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、オンライン開催となったため、1,442社の出展、オンラインイベント参加者は1万3,800人にとどまった（2021年3月2日記事参照）。

ジェトロは今回、2020年に引続きジャパンパビリオンを設置した。同パビリオンには、日本茶を中心に、調味料、発酵食品の企業である次の14社が参加した。みて（神奈川県）、加賀建設（石川県）、丸松製茶場（静岡県）、流通サービス（静岡県）、むそう商事（大阪市）、アイシン商事（大阪市）、藤二商会（京都市）、茶匠六兵衛（京都市）、光食品（徳島県）、和香園（鹿児島県）、かごしま有機生産組合、SUI/TEN、高田茶園茶濃香（京都府）、杉本商店（宮崎県）。

ドイツの統計プラットフォーム企業Statistaによると、2020年の世界のオーガニック製品の市場規模は、これまでで最高の1,207億ユーロだった。中でも、EU市場は448億ユーロで、全体の約4割を占め、うちドイツは150億ユーロだった。国別にみると、ドイツは米国の495億ユーロに次ぐ世界2位の市場だ。

チェム・エズデミル食料・農業相は「ビオファ」の開会宣言において、「有機農業は、種の絶滅や気候危機といった、われわれの惑星の危機に対する答えだ」と強調し、そのため「ドイツは2030年までに、耕作地の総面積のうち30％で有機農業を実施する」と政府の方針を説明した。

ジャパンパビリオンには、会期4日間を通じて、ドイツの大手有力バイヤーをはじめ、欧州中から商談を目的にしたバイヤーの訪問があり、「ビオファ」に継続出展中の企業を中心に大きな商談成果を得たほか、新規出展の企業も取引先候補になるバイヤーと出会えた。継続出展する日本企業からは「新型コロナ危機前に出会ったバイヤーとリアルで久々に直接会うことができ、関係構築につながっている」との声もきかれた。会期中、ニュルンベルクを管轄する前川信隆・駐ミュンヘン日本総領事がジャパンパビリオンを訪問し、各出展企業にエールを送った。

また、ミシュランと並ぶ有力なレストランガイドである「ゴ・エ・ミヨ（Gault & Millau）ドイツ版」の編集長として、ドイツで影響力のあるクリストフ・ビルツ氏が、ジャパンパビリオンを訪問した。緑茶や調味料などの出展企業のブースを訪問し、「ドイツにおける日本食の潜在性の高さを再認識した」と語った。

次回の「ビオファ」は、2023年2月14～17日にニュルンベルクで開催の予定。

（小菅宏幸、小飼志保）