ボッシュ、2022年からサプライヤーのCO2削減を新規調達先選定の基準に

ドイツの自動車部品・電動工具メーカーのボッシュは7月19日、優秀サプライヤーを表彰する「第17回グローバル・サプライヤー・アワード」の発表に際し、同社の持続可能性に関する戦略の一環として、将来的に、二酸化炭素（CO2）削減など環境への負荷軽減を調達先選定の基準の1つにすることを明らかにした。

ボッシュ自体は「新たな局面 – ボッシュの持続可能性への取り組み 2025」に基づき、2020年初めに同社の全世界400拠点の気候中立（CO2の排出実質ゼロ）を達成済みで、2030年までに全サプライチェーンにおけるCO2排出を2020年比で15％削減する目標を掲げている。同社のシュテファン・アーゼンカーシュバウマー財務担当取締役は、将来的にサプライヤーのCO2削減などの観点が新規調達先の選定時に考慮されるとし、2022年から適用予定であることを明らかにした。ドイツ自動車大手のポルシェも2021年7月、サプライヤーに対し100％再生可能エネルギーを使用して生産することを義務化するなど（2021年7月13日記事参照）、ドイツ大手企業がサプライヤーにCO2削減を求める動きが広がっている。

ボッシュの取引先は約2万3,000社で、調達額は351億ユーロに上る（2020年）。調達額のうち、原材料、部品など製品に直接使用されるものは全体の67％を占める。アーゼンカーシュバウマー財務担当取締役は、同社のサプライチェーンについて、原則として顧客のいる国で生産する分散型アプローチを取るとしている。

「グローバル・サプライヤー・アワード」は、ボッシュが1987年から2年に一度行っているもので、部門別に優秀なサプライヤーが表彰される。今回の第17回では全部門で計46企業が表彰された。第17回からは新たに、特別部門「持続可能性」が設けられ、ドイツ半導体大手のインフィニオン、米国ソフトウエアのセールスフォース、米国家具メーカーのスチールケースの3社が選ばれた。また、日本企業では、「原材料と部品」部門でミネベアミツミ、「直接購買／モビリティ・ソリューションズ」部門で黒田精機製作所、村田製作所、「直接購買／産業技術」部門でタカコ、「直接購買／最終財」部門で日本電産の計5社が受賞した。

（クラウディア・フェンデル、高塚一）