日本産ブリ（ハマチ）の美味しさを米国有名シェフ10名のレシピで「Japan’s unique oceanic delight」として米国でキャンペーンを展開

2022年04月19日

米国は日本産ブリ（ハマチ）の最大の輸出国で、その大半が日本食外食店（主に寿司）で利用されています。近年、好調な輸出が続いていましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による外食需要低迷のため、2020年の輸出量は40%減と大幅に減少しました。しかし、2021年は回復基調が徐々に進み、2022年に入り、オミクロン株による影響はあったものの、現在では更なる回復が期待されています。

2021年度の米国でのプロモーションにおいては、既存チャネルでの取扱量の拡大に加え、日本食以外の外食店や現地系小売店への拡大など、新規販売ルート開拓が課題となっていました。

こうした状況の中、JFOODOは今般、日本産ブリ（ハマチ）の特長の認知・理解と、日本産ブリの価値を向上させるため、ニューヨークとカリフォルニア（特にロサンゼルス）に店舗を構える、外食店オーナーやシェフをはじめ、日常的に魚介類を喫食する消費者をターゲットに、「Japan’s unique oceanic delight」をキャッチコピーとした、日本産ブリ（ハマチ）のブランドキャンペーンを2021年度に初めて実施しました。

本キャンペーンでは、日本産ブリ（ハマチ）の特長を伝える動画を作成し、有名レストランでのプロモーションを実施することで、日本産ブリ（ハマチ）のおいしさや品質、それらを裏付ける生産から加工流通に至る優れたプロセスを訴求しました。

日本産ブリ（ハマチ）の優れた点と、それを実現する生産・加工・流通工程を的確に伝える動画（メイン動画）を制作し、以降続く各施策の基礎とした。

日本産ブリ（ハマチ）の美味しさを余すことなく世界各国の料理で表現し、有名10店舗で提供

調査概要：

普段から魚介類を喫食する15-64歳の男女に、日本産ブリ（ハマチ）の喫食実態やイメージ、今回のブランドキャンペーンの施策評価、同施策を踏まえての日本産ブリ（ハマチ）への理解度や喫食意向を聴取することで、プロモーションの効果把握と次年度以降のヒントを得ることを目的にインターネット調査を実施した。

主要な調査結果：

施策提示後の特長認知率は91.4%・喫食意向は83.9%で、いずれも高い数値となり、施策提示前後での喫食意向の向上・施策接触後に多くの方が日本産ブリ（ハマチ）を実際にレストランで食べた、日本産ブリ（ハマチ）のレシピについて調べたなどといったアクションを起こしていることも確認できたことから、本プロモーションによって「日本産ブリ（ハマチ）への喫食意向」を高めることに一定の成果が得られた。

参加シェフ・店舗コメント抜粋：

「大変売れ行きが良く、また食べたいという声も多く聞かれた。（Llama San）」「改めてハマチの奥深さを感じ、今後も冬のメインに提供していくつもり。（Odo）」「レギュラーメニューと比較してとても人気だった。魚が健康に良いと思うニューヨーカーも多く、カスタマートレンドとも合致。（Musket Room）」「上質で使いやすい魚だと思う、脂乗りもよく、魚が苦手な人でも食べやすいので、お勧めしがいがある。しばらくは提供を続ける予定。（Shibumi）」

JFOODOとは

「日本食品海外プロモーションセンター（JFOODO)」は、2017年4月1日付で日本貿易振興機構（ジェトロ）に設置された日本 産農林水産物・食品のブランディングのためにオールジャパンでの消費者向けプロモーションを担う組織です。日本の農林水産物・食品の輸出拡大のためには、海外での更なる需要創出が必要です。 JFOODOは、海外消費者向けのプロモーション強化を通じて需要を喚起し、日本の農林水産物・輸出拡大に貢献してまいります。